「支払いが遅れているけれど強制解約になっちゃうの？」
このように不安を感じている方もいるかもしれません。
ある日突然、クレジットカードが利用できなくなるのが、クレジットカードの強制解約です。
一度クレジットカードが強制解約されてしまうと、再び利用することはできません。
今回は、クレジットカードが強制解約となる原因や条件、万が一強制解約となった際にやるべきことなどを紹介します。
クレジットカードの強制解約とは
クレジットカードの強制解約とは、強制的にクレジットカード会社から解約させられ、会員資格を失うことを指します。
強制解約となると、もちろんその後クレジットカードの利用もできなくなるため、日常生活にもさまざまな弊害が起きます。
ただし、普通に利用している分には、クレジットカードが強制解約となることはまずありません。
強制解約となるには、何らかの原因があるはずです。
クレジットカードが強制解約になる3つの原因や条件
では、クレジットカードが強制解約となる原因や条件とは、どのようなものが考えられるのでしょうか？
ここでは、3つのパターンを紹介します。
個人信用情報に変化があった場合
クレジットカード発行の審査時には問題なかったとしても、その後個人信用情報に変化が発生した場合は、強制解約となる可能性があります。
クレジットカード会社は、クレジットカードの発行後も「途上与信」といって、定期的に個人信用情報のチェックをおこなっている状況です。
特に、キャッシング利用がある場合は、1ヶ月または3ヶ月に1度、途上与信を実施します。
そこで、他社での支払い状況や借り入れ状況に問題が発覚すれば、自社のクレジットカードに関しても、強制解約措置をおこなうことになります。
なお、ここでいう問題とは、クレジットカードやドーンの支払い延滞や年収の3分の1を超える借り入れを制限する総量規制に抵触している場合などが考えられます。
クレジットカード利用料金の長期延滞している場合
毎月のクレジットカード利用料金の支払いが滞っている場合、強制解約になり得る原因となります。
クレジットカード会社からみると、いつまでも支払いをしない利用者を会員として保有し、クレジットカードの利用権利を与えることは、リスクでしかないからです。
ただし、数日程度の延滞で突然強制解約になることは、まずありません。
そして、強制解約措置がおこなわれる前に、まずは利用停止措置がおこなわれ、その後支払い督促がはじまるはずです。
原因とはなり得るものの、初期段階できちんと支払いをおこない対応すれば、すぐに利用停止措置は解除され、再び利用できるようになります。
しかし、長期間支払いをおこなわず、督促を無視し続けると、ある日突然強制解約措置がとられ、クレジットカード利用ができなくなってしまいます。
また、延滞期間が61日以上経過すると、長期延滞扱いとなり、個人信用情報に異動記録が記載されるため、クレジットカードの新規発行や、他社の途上与信に影響を及ぼすこととなります。
クレジットカード現金化などの不正行為が発覚した場合
クレジットカードの不正利用が発覚した場合も、クレジットカードが強制解約となる可能性があります。
代表的な不正利用といえば、クレジットカードのショッピング枠を利用した現金化です。
ブランド品や新幹線回数券、金券類などを大量購入したり、短時間に同じ店舗で繰り返し購入したりすると、クレジットカード会社のシステムにより一時的に利用停止となるケースがあります。
たとえ利用停止になっても、クレジットカード会社に電話で利用の正当性が伝われば、利用が再開されるため、通常は問題ありません。
ただし、何度も利用停止が繰り返されたり、クレジットカード会社の忠告を無視したりすると、突然クレジットカードが強制解約される可能性も考えられます。
クレジットカード強制解約後は再発行が難しい
クレジットカードが強制解約となった後は、同じクレジットカード会社のカードを再発行することは限りなく難しいでしょう。
一度個人信用情報に傷がついてしまうと、クレジットカード会社が属する組織によって1年～10年は記録が残るといわれていますが、社内の記録は期間にかかわらず保管されます。
そのため、個人信用情報機関の記録が消えた後でも、同じ会社のクレジットカードの再発行はほぼ不可能です。
ただし、金融事故をおこしていない他社のクレジットカードの場合は、個人信用情報の記録が削除された後に新規発行できる可能性があるため、今後一切クレジットカードがもてないという訳ではありません。
強制解約の理由が延滞以外の場合は個人信用情報に影響がない
強制解約になったら必ず個人信用情報に異動記録が残り、いわゆるブラックリスト入りするのかといったら、そうではありません。
個人信用情報に記載される種別は、「延滞」「代位弁済」「債務整理」の3種類となっているため、記録が残るのは支払いの延滞のみといわれています。
そのため、一概に「強制解約＝個人信用情報にのる」ということではなく、不正利用などによる利用規約違反での強制解約の場合は、個人信用情報へ記載されることはありません。
クレジットカードが強制解約になった後にやるべきこと
クレジットカードが強制解約となってしまったとき、「何らかの方法で復活することはできないか」と考えるかもしれませんが、残念ながら1度強制解約となってしまうと復活はできないため、諦めるしかありません。
クレジットカードが強制解約となった後は、以下の内容を確認し必要があれば対応しましょう。
別のクレジットカードやほかの支払い方法を変更する
公共料金や携帯電話料金、サブスクリプションなどの支払いを、強制解約となったクレジットカードでおこなっていた場合は、すぐに別のクレジットカードやほかの支払い方法に変更しましょう。
そのまま放置してしまうと、支払いが処理できず、督促されたり利用が制限されたりすることになってしまいます。
特に、携帯電話の毎月の支払いと一緒に本体料金を分割払いしている場合は、クレジットカードと同様、長期間支払いが滞ると、個人信用情報に異動記録が残ってしまうため、早めに手続きをすませるようにしましょう。
別のクレジットカードやデビットカードを用意する
上記のように、強制解約されたクレジットカードで公共料金や携帯電話、サブスクリプションなどの支払いをおこなっていた方は、ほかのクレジットカードやデビットカードを用意しましょう。
必須ではありませんが、あった方が今後の生活に不便がないはずです。
ただし、信用情報に異動記録が残るような理由で強制解約となった場合は、新規でクレジットカード発行が難しく、今すでにもっているクレジットカードに関しても、途上与信や更新時の再審査のタイミングで問題があると判断されれば、強制解約となる可能性もゼロではありません。
そのため、審査ゼロでブラックでも確実に発行が可能なデビットカードを1枚用意しておくのがおすすめです。
クレジットカードには劣りますが、使える場所も多く使い勝手もクレジットカードと変わらないため、手元にあって損はありません。
クレジットカードが強制解約にならないためにやるべきこと
お話してきたように、クレジットカードが強制解約となると、さまざまな場面で弊害があります。
クレジットカードが強制解約にならないために、重要なポイントを2つ紹介します。
支払いが遅れそうな際にはクレジットカード会社へ連絡する
毎月のクレジットカードの支払いが遅れてしまいそうな場合は、判明した時点で必ずクレジットカード会社へ報告、相談の連絡をしましょう。
連絡することで、クレジットカード会社にきちんと支払おうとしている意思が伝わるため、支払い期日の相談に乗ってくれる可能性があります。
1番避けるべきは、連絡をせず支払いが滞ることなので、怖がらず必ず連絡することが大切です。
クレジットカード会社からの連絡や督促を無視しない
クレジットカードの支払いが滞ると、数日後からクレジットカード会社から確認の電話や督促の郵便が届くことになりますが、これを無視してはいけません。
無視してしまうと、支払い意思がなく踏み倒そうとしていると受け取られてしまい、強制解約が近づいてしまいます。
たとえ支払いが遅れてしまっても、謝罪のもと現状説明と支払い目途を誠心誠意伝えるようにしましょう。
クレジットカードが強制解約にならない利用を心がけましょう
クレジットカードが強制解約となってしまうと、日常生活にも影響が及びます。
公共料金の支払いや、Amazonなどでのネットショッピングの際にも不便が生じるでしょう。
一度強制解約になってしまうと、取り消されることはないため、日ごろから計画的なクレジットカードの利用を心がけましょう。
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