クレジットカードの現金化がカード会社にバレるとカードの利用停止や、強制退会処分などがありえます。
現金化目的でカードを利用する行為はカード会社の利用規約で禁止されているためです。
しかし、現実には現金化したかとがバレる可能性は極めて低いのです。
- 現金化がバレるのはどのような時でしょうか?
- カード会社はカードの現金化をどのように警戒しているのでしょうか?
- どうすればバレずに現金化させることができるでしょうか?
今回は、これらについて解説したいと思います。
クレジットカード現金化はどうしてバレる?
よく「現金化をしたらカードが止められた!」という人がいます。
私はショッピング枠100万円あったクレジットカードで10万円超のものを購入しようとしたらクレジットカード利用停止を喰らったことがあります(´・ω・`)
— あさなす (@fly_nuko) March 5, 2021
シンエヴァのムビチケをクレカで決済した後に、クレカの第三者による不正使用の疑いがあるので利用停止致しましたってメール来たんだけど。
めちゃくちゃ困るんだが— Maggy. (@Maggy_0303) March 12, 2021
しかし、実は、現金化したことがカード会社にバレるということはほとんどありません。
大体の場合が、あっても「疑いがかかっている」という状況です。
なにが違うのかというと、現金化をするときの仕組みを考えてみると分かるかと思います。
クレジットカードの現金化は、ある商品を購入してそれを売却したり、またはキャッシュバックをもらったりして現金化させます。
これは、業者でやるにしろ、自分でやるにしろ同じです。
カード会社は当然、カードの利用状況を把握できるので、利用者がクレジットカードで商品券やチケットを購入すればそれを知ることができます。
しかし、購入した商品を換金したかどうか、もしくは特典としてキャッシュバックを受け取ったのかどうかなど、換金したかどうかを知るすべはありません。
例えば、あなたがクレジットカードで新幹線の回数券を買ったとします。
それを金券ショップへ持っていって換金したとします。
するとカード会社は、「この人は新幹線の回数券を買ったんだな」とわかります。
しかし、「買った新幹線回数券を金券ショップへ売ったな」ということはわかりません。
金券ショップの人が通報するはずもありませんし、売ったチケットを誰かが使ったとしても、それを追跡する仕組みも方法もありません。
つまり、換金性の高い商品を購入したからといって、それを現金化したかどうかは本人がバラしでもしない限り、バレることはありません。
これは、他の商品券や電子ギフト券であっても同様です。
現金化をしてクレジットカードの強制退会や利用停止になる理由
では、なぜ「現金化をしたらカードが止められた!」という人がいるのでしょうか。
これは、「現金化したことがバレた」というよりは、「クレジットカードの不正利用を疑われている」状態であるという方が厳密です。
カード会社が警戒する不正利用のパターンは3つあります。
- 第三者による不正使用
- 返済できなくなるような利用
- ショッピング枠を現金化する行為
実は、カード会社が一番警戒しているのが第三者による不正利用です。
日本クレジット協会の発表によると、2019年度のクレジットカード不正利用額は、273億円以上になります。
こうした被害の大半は、カードの偽造や番号の盗用による被害なのですが、カード会社は、クレジットカードが第三者によって不正に利用された場合、弁済する義務があります。
会社経営としても大きな損害になるので、この被害額をなんとか減らすためにも、カード会社各社は、カードの不正利用の兆候が出ていないか厳しく監視をしているのです。
クレジットカード会社からカード利用停止の連絡がありました🙂
理由は第三者による不正利用があったからです。— みや@しゃるろって(くま野郎) (@miyacharlotte) March 16, 2021
では、肝心の現金化目的の利用についてはどう考えられているのでしょうか。
これは「問題ではあるけど、本人が同意の元利用して、ちゃんと返済をさえいれば大した問題でもない」というのが実際のところのようです。
それよりも、第三者によってカードが不正に利用されたり、返済できないほどのカード利用をされたりすることの方がカード会社にとっては大きな問題なのです。
クレジットカードを現金化したら、カードが停止されたり、カード会社から連絡が来たりというケースのほとんどは、こうしたカードの不正利用を防ぐための意味で行われていることがほとんどです。
クレジットカード現金化がバレたらどうなる?
クレジットカードのショッピング枠を現金化する行為はカードの利用規約で禁止されていることは確かです。
もし、バレたらどうなるのでしょうか。
クレジットカードの停止
クレジットカードの不正使用が見つかった場合、クレジットカードの利用が制限されて、使えない状態になります。
お店でカードリーダーに通してもエラーが出るし、ネットで買い物しようと思ってもエラーで決済ができません。
こういう時お店のカードリーダーには、
「このクレジットカードはご利用いただけません。発行元カード会社にお問い合わせください。」
というメッセージが表示されています。
そのまま、放っておいて回復する場合もありますが、カード会社へ連絡して、不正利用ではないことを説明すると解除をしてもらえる場合もあります。
カード会社から確認の連絡
カードの利用停止と合わせてよくあるのが、カード会社からの連絡です。
クレジットカードの不正の利用の疑いがあるとカード会社は、所有者本人に連絡して、正当な利用であるかどうかを確認します。
これは、現金化の疑いに限らず、第三者からの不正使用を防ぐ意味もあります。
カード会社から連絡があったときに、「本人の購入に間違いないか」の確認の他、「どうして購入したのか」などについて説明を求められる可能性があります。
ここで、購入について明確な説明ができないと、カードの利用制限がかけられる可能性があります。
一方、ちゃんとした理由で購入したことを説明できれば特に問題はありません。
クレジットカード会員からの強制退会
上の2つよりもやや重いのが、カード会員からの退会処分です。
つまり、カードが無効化されて、今後利用できなくなります。
しかし、この処置が取られるのは、かなり明確な過失があったとみなされた場合に限られます。
明らかに現金化利用をしたことが明白となった場合や、返済が滞り、連絡にも応じない場合などです。
残債の一括請求
クレジットカードの利用規約を見ると、規約に違反した場合、残債の一括請求される場合がある旨の記載があります。
元々は、分割払いやリボ払いで月々の返済を予定していたものが、全て一括で返済を求められるとしたらかなりの痛手になります。
しかし、仮に不正利用が発覚して強制退会になった場合でも、実際に一括請求が求められるケースは少ないようです。
ただし、カードが利用できなくなっていても、それまでの利用分ついてはしっかり請求がきて、返済されなければ、電話や書面での督促、または裁判所からの命令により支払いが求められます。
クレジットカードが作れなくなる
なんらかの過失がありカード会員資格を剥奪された場合、その後のカード発行にも影響が出てきます。
少なくともそのカード会社では、新たにカードを発行することはできなくなります。
では、それ以外のカード会社のクレジットカードはどうでしょうか。
カードの利用状況は、信用情報機関に登録されて、他のカード会社でも共有できるようになっています。
もし、返済の延滞などがあれば、こうした情報は他のカード会社にも伝わって、他のカード会社でも、クレジットカードが作れなくなります。
カードを強制的に退会させられた場合、そうした事実が他のカード会社に共有されます。
そして、その情報は一定期間、履歴が残り続けます。
その間は他のカード会社のものであってもクレジットカードが作れなくなります。
バレないようにするには?
では、クレジットカード現金化をしたときにカード会社にバレたり、不正利用が疑われたりして、カードを止められたり、強制退会されるのを防ぐ方法はあるのでしょうか。
返済が滞っていないか
現金化に使うクレジットカードの返済が滞っていたり、過去に延滞したりしていると、それだけ不正検知システムに引っかかる可能性が高くなります。
返済が滞りがちなカードで金券など換金性の高い商品を購入すると、購入しただけでも、カードに利用制限がかかることがあります。
利用限度額の枠に余裕があるか
カード会社がカードの不正利用を見分ける基準として、クレジットカードの利用限度額の残高があります。
クレジットカードの利用限度額の残高にはいくつか種類があって、
キャッシング枠
ショッピング枠
リボ枠
などがあります。
これらそれぞれの枠が設定されていますが、現金化をするときにショッピング枠に余裕があっても、キャッシング枠や、リボ枠が常に限度額に張り付いているような使い方をしていると、それだけ監視も厳しくなります。
もし、キャッシング枠やリボ枠を限度額いっぱいまで使い切っているカードで金券購入をする場合は注意が必要です。
カードの利用実績があるか
逆にほとんど使われていないカードも注意が必要です。
日常的にカードを使って、定期的に返済をすることでカードは信用力を上げていきます。
こうした信用力が無い状態で、いきなり高額な商品や、換金性の高い商品を購入すると、それだけでカードの利用停止に繋がります。
特に作ったばかりのカードなどを使って現金化する場合は、購入する商品にも気をつける必要があります。
普段使わない場所で利用していないか
カード会社の不正検知システムでは、カードが利用された場所も監視しています。
偽造カードの被害では、普段利用していない場所でカードが使われるケースが多いからです。
こうした不正検知システムに引っかかって、カードが停止されないようにするためにも、普段使っていない地域ではカードを決済しないことが求められます。
ただし、このケースについては、どちらかといえば第三者による不正利用が警戒されてのことなので、もしカードに制限がかかったとしてもカード会社へ連絡することで、制限は解除してももらえることがほとんどです。
当然、現金化目的であることがバレないように、正当な理由を用意して説明する必要があります。
換金性の高い商品の購入には注意
ここまで、現金化をバレないようにするためのポイントについて説明をしてきましたが、クレジットカードの現金化がバレる(カードの利用停止などの)場合、金券などの換金性の高い商品の購入がきっかけになっていることが分かるかと思います。
つまり、現金化目的であろうとなかろうと、クレジットカードで金券購入をすれば、なんらかの利用制限がかかる可能性があるということです。
特にクレジットカードの利用状況によっては、それが顕著に現れるため、普段からどのようにクレジットカードを使っているかが重要になります。
では、安全にクレジットカードを現金化する方法はないのでしょうか?
クレジットカードを現金化するには、金券を買う以外の方法もあります。
それが業者の現金化サービスを利用する方法です。
現金化業者は、カードの利用停止などのトラブルを回避させるために、クレジットカードで購入する商品についてもいろいろと調整がされています。
昔とは違って現金化業者もカード会社の動向を研究しているわけですね。
なので、こうしたトラブルを回避させるためにも、現金化する際は業者の現金化サービスを利用することが有効というわけです。
以下に、条件が良く実績がある業者をいくつか紹介しておきますので、現金化を検討する際は参考にしてください。
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