カード現金化には、様々なトラブルに巻き込まれるリスクがつきまといます。
金銭面では、換金率が想定外に低くて損な取引となってしまったり、代金が振り込まれなかったりといった被害が知られていて、諸機関からも注意喚起が出されています。
また、カード会社による監視も厳しさを増す一方で、現金化をしたことでカードが使えなくなったり、決済が通らなくなったりといったトラブルも増えているようです。
ただし、ネットに転がる現金化の注意情報については左右極端なものが多い印象も否めません。
そんなわけで、この記事では、業者の都合による情報でも、カード会社に寄った情報でもなく、一利用者の立場に立った中立的な視点で、現金化に関するリスクや注意事項を解説したいと思います。
電話ヒアリングが必須
現金化サイトを使うには原則、電話連絡が必要です。
電話で話すのが苦手という人もいるでしょうし、電話であれこれ聞かれるのは煩わしいとか、断りづらくなるから嫌だという人もいることでしょう。
大体の現金化サイトでは、申し込みには電話番号入力が必須になっていて、折返し電話がかかってくるパターンが一般的です。
電話に出られなければ手続きは進めてもらえないので、仕事中とか人と一緒にいるときに急遽使いたいという人にとっては不便です。
なぜ電話連絡が必要かといえば、サービス内容や条件の確認のためという意味があります。
すべての人がサービス内容を正しく把握できているとは限らないので業者としても、認識の相違からトラブルにならないように初めての人には事前にサービス内容や条件について、口頭での説明をして確認を取るようにしています。
電話連絡を避けたいという人には、電子ギフト券買取りによる現金化の方法もあります。
電子ギフト券買取は、申し込みフォームから申し込みすれば、後は必要に応じてメールやLINEで手続きできるので電話連絡は不要です。
ギフト券を買う手続きと、売る手続きを別々にやらないといけないので、やや煩雑にはなりますが、電話不要で現金化したい人はおすすめの方法です。
本人名義カードと本人確認書類が必要
現金化サイトは、カードさえあれば誰でも現金化できると謳われていることも少なくありませんが、実際にはそれだけでは足りません。
本人名義のカードと本人確認できる身分証明書が必要になります。
現金化サイトにしろ、買い取りサイトにしろ、その仕組み上、買い取り手続きが発生するので、必ず身分証による本人確認があります。
本人確認書類は免許証やマイナンバーカード健康保険証などが使えて、一般的にはスマホでメール送信したり、フォームへ添付して送信したりします。
年齢制限がある
現金化を利用できる年齢は１８歳以上（場合によっては２０歳以上）です。
これは、現金化サイトでも、買い取りサイトでも、金券ショップを使う方法でも同じです。
クレジットカードを発行できるのが１８歳以上となっているのと、買い取り依頼に１８歳未満だと保護者の同意が必要になるため、一律１８歳以上の年齢制限がかけられています。
カード利用規約違反のリスク
クレジットカードの利用規約には、現金化目的での利用を禁止する旨の条項が含まれています。
カード利用分を返済する前にカードで購入したものを売却すればそれは現金化行為とみなされ、カードの利用停止や会員資格の停止（退会処分）などの処置がとられることもあります。
最悪、残債を一括請求されたり、新しいカード発行ができなくなるなどのペナルティもありえます。
もちろん、商品を売却したからといってそれが即座に現金化行為とみなされるわけではありませんが、規約上そうした取引が禁止されてことは知っていおく必要があります。
カードの利用停止のリスク
クレジットカードについては、本人名義のものであれば、カードブランドに関わらずどれでも使えて、サイトによってはバーチャルカードやプリペイドカードも現金化させることができます。
しかし、現金化を取り巻く環境は、年々、厳しくなっていて、換金性の高い商品の購入が、カード会社の監視に引っかかって、カードを止められるケースが増えてきいます。
特にギフト券や鉄道回数券などの金券類は、カード会社からも警戒品目として監視されていて、購入しようとしてもカード決済が通らなかったり、購入後カードが使えなくなるといったことが起こり得ます。
電子ギフト券も同様で、購入時のカード決済が通らなかったり、通ったとしても認証されるのに数時間〜１日以上の長い時間が必要となることもあります。
一部の現金化サイトでは、足がつきにくいように海外決済端末が使われていたり、警戒されづらい一般商品が使われたりといった対策が取られていますが、それも万能ではありません。
特に作ったばかりのカードや普段使い慣れていないカードを現金化しようとすると、この手のトラブルが多くなるので注意が必要です。
換金率で損をする
現金化サイトの利用については、想定していたより換金率が低かったり、多くの手数料を取られるといった被害も少なくありません。
現金化サイトを使うときは、必ず「カード決済額と振込金額」を事前に確認する必要があります。
現金化サイトでは、一般的に、申込みのあと希望の金額と利用するカードを伝えた上で、振込み金額を見積もってもらうという流れなので、そのときに条件をしっかりと確認の上、納得してから最終的な利用の判断をするようにしましょう。
現金化サイトは見積もりだけの利用なら無料となっているところも多いので、この段階であまりにも条件が悪い場合は、遠慮なく利用を断ってしまって大丈夫です。
また、電子ギフト券の買い取りサイトは、上限があるので高額の現金化には向きませんが、原則、券種さえきまっていれば定額で買い取ってもらえるので、見込み通りの換金率で現金化することが可能です。
現金化する額が１万円〜5万円と少額であれば、まず電子ギフト券買取りサイトを検討してみて、それ以上の額であれば現金化サイトを検討するという棲み分けにしておいてもいいかもしれません。
クレジットカード現金化でお金を作るには？
クレジットカードがあれば、現金化サイトを使って資金調達が可能です。
WEB申し込みで入金まで20分〜30分くらい、現金化につきまとうカード利用停止のリスクも軽減できます。
利用条件は本人名義のクレジットカードがあることだけ、面倒な審査や保証人は不要です。
対応が早くて条件も良いサイトをいくつか紹介しておきますので参考にしてください。
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